インターネットによるエアコン直接風に関する調査結果があります。
「冷風で体が冷えた」は82.4%、「温風で頭がのぼせた」は23.6%という回答となっています。
さらに、「喉の痛みや目の乾燥を訴える方」は4割近くに達しています。
6,000件を超えるオフィスワーカーの調査でもエアコンの風が目／のど／鼻に悪影響を与えていることが指摘されており、エアコンの風が健康上、大きな問題になっていることを読みとれます。​

健康への影響は実は経営的な問題へと繋がります。
先の調査では、エアコンの風が不快で「使うお店を変えたことがある」は12.4%、「職場を変えたことがある」も3.6%いることがわかりました。
お客様はもちろん、優秀な社員までエアコンの直撃風を理由に去ってしまう現実は経営者にとって「衝撃的」と言えるものです。

​​インターネットによる調査では、エアコンの風で目が乾燥する方は35.1%でした。
参天製薬の研究によると、オフィスワーカーの65%でドライアイが確認されており、エアコンとの関係が示唆されます。
また、ドライアイによる生産性の低下は4.8%。勤務時間に換算すると、年3日間欠勤しているのと同様の損失が認められました。
これは年間労働日数の1.25%ですから、大きな問題と言えるでしょう。​

夏場、大学の教室を対象にした研究をご紹介します。
エアコンをつけた教室の天井は30℃、床は18℃。その差は10℃以上ありました。
教室の窓は二重ガラス、エアコンだけでなく換気扇も付く部屋ですが、空気は停滞していることがデータからわかります。
足元18℃は冷えを感じる温度、一方の天井は外気並の温度と言えるでしょう。​

空気の停滞は温度以外にも影響を及ぼします。
先の調査では天井と床のCO₂濃度も調べられました。
その結果、CO₂濃度は床1,800ppmに対して、人の顔がある1-2mの範囲では2,400ppm以上というデータが出ました。その差は1.3倍。
足元は寒いのに頭が逆にぼーっとしてくるのは気のせいではなく、CO₂による影響と考えられます。​

​​「空気の流れが不足している」と感じるオフィスでは、皮膚や上気道（鼻・のど）の不調が出ることが研究から明らかになっています。​​
「空気の流れが不足している」オフィスは流れのある場合と比べて皮膚で4.5倍、上気道（鼻・のど）で2.5倍も不調リスクが高まったのです。
エアコンの直撃風も問題になりますが、空気の停滞もまた不調リスクを高めることがわかります。​​

1,000人を超えるオフィスワーカーを対象に、室内環境に関する満足度調査がされました。
​その結果、26℃から27℃に室温が上がると満足度は低下、​28℃になると多くの人が不満をもつことが明らかになりました。​​
最近では冷房の設定温度は28℃が推奨されますが、28℃で皆が満足しているわけではないようです。​

問題は働く人の不満に留まりません。
13,000件以上を対象にした大規模研究の結果、室温が25℃から28℃に上がると作業効率は6％低下しました。​
また、コールセンターでの応答件数は室内温度が25℃から 26℃に上がると1.9%低下しました。​
わずか1℃でも生産性は1.9％低下、3℃上がると6％低下。​これは非常に大きい、そして「もったいない」損失と考えられます。

​​逆のケースをご紹介しましょう。
姫路市の市役所では、夏場に冷房の設定を25℃にして前年の28℃設定との違いを調べました。
​その結果は驚くべきものです。
総残業時間は14.3％減り、人件費は4,000万円も減少しました。​
そして、職員の8割以上が「業務効率が向上した」と実感したそうです。
この取り組みは「省エネに逆行するのではなく、働き方改革をポジティブに進めるため」という肯定的なコメントが付されています。

​​日本のオフィスで8月に実施した研究を紹介しましょう。
28℃設定で冷房をつけ続けたものの、3時間経っても28℃にならず、終日28℃を超える場所までありました。
建物にもよりますが、エアコンだけで理想の温度を維持するには限界のあることがわかります。​

​​また、この研究では室温のバラつきも指摘されました。
​下の図を見てみてください。部屋の中央や西側はなかなか28℃になりません。​​
「女性が寒がりで男性は暑がり」とよく言われますが、データを見ると場所による温度差のケースもあるようです。
​​冷房の風が当たる場所は寒く、届かない場所はむしろ暑い。​この気温差は大きな問題と言えるでしょう。​

電気料金は、原油、液化天然ガス、石炭の燃料価格の影響を受けます。
燃料価格が毎月、自動的に電気料金に反映される仕組みだからです。
そして、その単価は2021年1月からずっと上がり続けています。
「なんだか最近、電気代が高くない？」そう思われた方も多いと思いますが、事実として電気代の値上がりが続いているのです。​

業種によって異なりますが、空調の電力消費比率はかなり高いことが知られています。
過去の調査データを見てみますと、オフィス49.7%、百貨店40.5%、学校41.4%、病院30.3%、ホテル46.1%の電力が空調に使用されています。
こうしたデータから、高騰する電気代の対策として最初に取り組むべきは空調といえるでしょう。

地球温暖化が世界中で問題視されています。
エネルギーの使用はCO₂を生み出し、温暖化を加速させます。
環境省によると、現在の東京の真夏日（最高気温が30℃以上）は年間46日。
それが、21世紀末には103日になると予想されています。
子供・孫の時代には一年の1/3が真夏日になる可能性があるのです。
いまや、省エネは組織の社会的責任。​
空調の工夫は組織が取り組むべき大切な課題の一つです。​​